新規事業の戦略をまとめる際に有効な手法は様々あります。その一つがSWOT分析です。SWOT分析は、自社の強みや弱み、外部環境の機会や脅威を明確に把握し、戦略的な方針を立てるために有効で、事業展開の方向性やリスク管理策を的確に決定することができます。
SWOT分析とは
自社の環境を把握し戦略に役立てる「SWOT(スウォット)分析」
SWOT分析は、自社の置かれた状況や市場や競合の状況を明らかにして、経営戦略を考えるためのフレームワークです。Strength（強み）、Weakness（弱み）、Opportunity（機会）、Threat（脅威）の4つの項目で、自社商品が該当する要素を洗い出し列挙します。次に、自社商品の強みや弱みを整理し集約し、外部環境と照らし合わせながら戦略を練っていきます。
SWOT分析をさらに深化させる「クロスSWOT分析」
SWOT分析では、４つの要素に関して自社商品の外部環境と内部環境を列挙しました。クロスSWOT分析ではこれを活用し、抽出した要素を「強み×機会」、「強み×脅威」、「弱み×機会」、「弱み×脅威」といった要素を組み合わせ、それぞれの項目でどのような戦略が成り立つのかを考えていきます。
強みを生かしてビジネスチャンスと捉える（強み × 機会）
自社の「強み」を活かして、市場にある「機会」を最大限に利用するための、最も理想的で攻撃的な戦略です。自社の得意な領域で、追い風に乗って事業を一気に成長させることを目指します。
＜戦略の具体例＞
- 高品質な製品開発力（強み）を活かし、成長中の海外市場（機会）向けの新商品を開発する。
- 高いブランド力と顧客基盤（強み）を背景に、法改正で生まれた新たなニーズ（機会）に応える新サービスを立ち上げる。
強みを生かして脅威に対抗して差別化する（強み × 脅威）
市場の「脅威」に対して、自社の「強み」を活かして真正面から乗り越え、競合他社との違いを明確にする戦略です。脅威を逆手に取り、自社の優位性を築くことを目指します。
＜戦略の具体例＞
- 競合の低価格攻勢（脅威）に対し、手厚い顧客サポート体制（強み）をアピールして顧客満足度を高め、ファンを維持する。
- 原料価格の高騰（脅威）に対し、独自の仕入れルート（強み）を駆使してコストを抑え、価格競争力を維持する。
ビジネスチャンスに弱みを克服する（弱み × 機会）
市場に存在する「機会」を逃さないために、自社の「弱み」を克服・改善する戦略です。「弱みさえなければ、このチャンスを掴めるのに…」という状況を打開することを目指します。
＜戦略の具体例＞
- オンライン販売の需要拡大（機会）に対し、自社のECサイトの使いにくさ（弱み）を改修し、販売チャネルを強化する。
- 特定の技術を持つ人材の不足（弱み）を、外部パートナーとの連携やM&A（機会）によって補い、開発体制を強化する。
脅威に対して弱みを守る（弱み × 脅威）
自社の「弱み」と市場の「脅威」が重なり、事業へのダメージが最も大きくなる最悪の事態を回避するための戦略です。損失を最小限に食い止めるための、防衛的な打ち手や事業そのものの撤退も視野に入れます。
＜戦略の具体例＞
- 市場全体の縮小（脅威）が進む中、不採算となっている店舗（弱み）を閉鎖し、経営資源を成長分野に集中させる。
- 自社のデジタル対応の遅れ（弱み）が、顧客の急速なオンラインシフト（脅威）によって致命的になっている事業から撤退する。
SWOT分析を有効活用するポイント
自社の強みを把握する
SWOT分析では、自社の強みを正確に把握することが重要です。これにより、競合他社との差別化ポイントや自社のコアコンピタンスを特定することができます。自社の強みを理解することで、成功への道筋を立てることが可能になります。
外部環境の機会を見極める
外部環境における機会を見極めることもSWOT分析の重要なポイントです。市場のトレンドや顧客のニーズの変化など、外部の機会を把握することで、新しいビジネスチャンスを見つけることができます。これにより、事業展開の方向性を決定する上での重要な情報となります。
脅威への対処策を立てる
また、SWOT分析では自社や市場に影響を及ぼす可能性のある脅威を洗い出すことも重要です。競合他社の台頭や技術の進化、法規制の変更など、様々な脅威が存在します。これらの脅威に対処するための戦略を立てることで、リスクを最小限に抑えることができます。
SWOT分析のメリットと注意点
SWOT分析は、新規事業の戦略策定において不可欠なツールです。自社の内外部の要因を客観的に把握し、戦略を立てることができるためです。しかし、一方でSWOT分析にはいくつかの注意点も存在します。例えば、情報の偏りや客観性の欠如による分析の歪みなどが挙げられます。これらの注意点を踏まえつつ、SWOT分析を適切に活用することで、より効果的な戦略策定が可能となります。