2025.03.13
アクセラレーター紹介

「アイデアを形にする感動を共に。持続可能で社会貢献に繋がる事業の創出を目指して」

Sony Acceleration Platformのアクセラレーターは、新しい価値創造を支援し事業開発を加速するマインドセットとスキルを兼ね備えたプロフェッショナル集団です。それぞれがさまざまな実践経験を通じて学んだ専門的な知識を持ち、多様な分野で事業立ち上げや収益化をサポートしています。

本連載では、Sony Acceleration Platformに所属する多数のアクセラレーターの中から各回1名ずつをピックアップしご紹介いたします。 

 

「アイデアを形にする感動を共に。持続可能で社会貢献に繋がる事業の創出を目指して」


宮崎 祐史 Hiroshi Miyazaki

アクセラレーターインタビュー

――これまでのキャリアを簡単に教えてください。

私はソニー入社後、Blu-ray関連デバイスのセールス&マーケティングで市場開拓やカスタマーリレーションシップマネジメントに従事しました。その後は、デジタルイメージング事業本部や新規事業創出部の経営企画担当として、経営戦略の企画立案や経営管理、事業計画策定を推進。
現在は、Sony Acceleration Platformのアクセラレーション事業の責任者を担当しています。  

――支援するうえで大事にしていることは何ですか?

支援の過程で大事にしていることは大きく3つあります。

1つ目は、支援先のプロジェクトチームの方々と同じ目標を持ち同じ目線で伴走させていただくことです。プロジェクトメンバーの方々だけで行うと時間がかかってしまう部分をSony Acceleration Platformのサポートにより、目標達成までの道のりをショートカットしていただきます。
2つ目は、プロジェクトチーム側の強みを生かすことです。プロジェクトチームの事業化したいという強い意志とアクセラレーターの支援力がうまく重なった時、事業がさらに加速し成功の確度があがります。
3つ目に、伴走する過程でいただいた相談には、必ず耳を傾けて寄り添うことを意識しています。 

――Sony Acceleration Platformの活動を通して実現したいことはありますか?

Sony Acceleration Platformが支援するプロジェクト・企業等を繋ぎ合わせていくことで、新たな事業を生み出すきっかけをつくりたいと考えています。これまでにSony Acceleration Platformがハブとなって生まれた事業がいくつもあります。Sony Acceleration Platformが支援するお客様の数は増えてきており、ご一緒する企業・業界は多岐に渡っています。お客様と共にオープンイノベーションに取り組むことにより、世の中になかった新サービス・製品を社会実装したいと思います。 

――オフの楽しみを教えてください。

最近は週末、料理を作っています。自分が食べたいものや家族のリクエストをもとに、色々なジャンルの料理に挑戦しています。
「料理」は「事業のつくり方」に似ていると思っています。新しい事業を創るには仮説を持って検証し何度もPDCAをまわしていくことが大切なのと同じように、料理でも新たなジャンルに挑戦するときには、創意工夫しながら仮説を持って検証し、家族の反応を見ながら改善する、このサイクルを繰り返しています。  

――最後に一言お願いします。

私はこれまで沢山の事業創出に携わる機会をいただき、アイデアを形にする感動を何度も味わってきました。それが私自身のやりがいでもあり、Sony Acceleration Platformで事業開発を支援させていただいている一つの理由でもあります。熱意や明確なビジョンを持つ企業やプロジェクトの方々と一緒に、持続可能で社会の貢献に繋がる新規事業を創出したいと思っています。

事業開発を進める上で生じる多くの課題に対応した、様々な実践的なプログラムを提供しております。お気軽にご相談いただければと思います。 

 

※本記事の内容は2025年3月時点のものです。

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、820件以上の支援を27業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2025年3月末時点)

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