リソース不足の壁を突破する、プロ人材スポット活用法

開催日程

  • 2026年06月09日 (火) 16:00 〜 16:45
  • 2026年06月17日 (水) 09:00 〜 09:45

変化の激しいビジネス環境において、「社内で適任者が見つからない」「必要な時だけ専門人材を確保したい」という悩みは、多くの事業責任者が直面する共通の課題です。しかし、いざ専門人材を利用しても、求める品質に届かず頭を悩ませるケースは少なくありません。

本セミナーでは、日本企業のリソース確保の実態を踏まえ、リソース不足の壁を突破するための新たな解決策として「プロ人材スポット活用法」をご紹介します。
これまで事業推進の支援において、実際にプロ人材を活用してきたSony Acceleration Platformの実体験を踏まえ、サービスの仕組みや特徴、そして現場での具体的な活用事例を解説します。
「確かな品質の外部リソース」を柔軟に自社組織に組み込み、事業推進を加速させるための実践的なアプローチをお伝えします。

イベントに参加する

※アカウント登録が必要です。

■テーマ
リソース不足の壁を突破する、プロ人材スポット活用法

 

■開催日
6月9日(火) 16:00-16:45
6月17日(水) 9:00-9:45

※本セミナーは、「Sony Acceleration Platform」の利用(有償提供)をご検討される事業者様向けとなります。
※お申し込みは、法人メールアドレスでのご登録をお願いいたします。フリーアドレス(Gmail等)は、弊社の判断でお断りする場合がございます。
※「Sony Acceleration Platform」と類似・競合する可能性のある事業者様は、弊社の判断でお断りする場合がございます。
※お申込みいただいた方のみご視聴いただけます。(複数人でご参加される場合は、お一人ずつのお申し込みをお願いいたします) 

 

■参加費
無料

 

■開催形式
オンライン

 

■こんな方におすすめ

事業推進において、以下のような課題をお持ちの方

  • 専門人材の採用が追いつかず、リソース不足を感じている
  • 固定費を抑えつつ、必要な期間だけ柔軟に人材を確保したい
  • 過去に業務委託を利用した際、品質のバラつきに悩んだ
  • 社内で適任者が見つからず、外部リソースの活用を検討している

 

■アジェンダ

  • はじめに
     - Sony Acceleration Platformのご紹介
     - Sony Acceleration Platformの支援におけるプロ人材スポット活用事例
  • 日本企業の”リソース確保”の実態
     - 中途採用実態
     - 業務委託人材活用実態
  • プロ人材スポット提供サービスの紹介
     - サービス概要
     - サービス特徴
     - Sony Acceleration Platformがスポット提供サービスを行う理由
     - 事例紹介
  • まとめ

 

■登壇者

  • 株式会社リクルートにて、HR関連事業の営業職としてマネジメント層や専門人材に特化した、採用/組織開発支援を担当。
  • 既存事業の新市場開拓を牽引し業績拡大に寄与した後、新規事業(SaaS事業)の営業組織にて営業戦略の策定、推進、人材育成等組織マネジメントを担当。
  • その後、ソニーグループ株式会社へ入社し、Sony Acceleration Platform にて顧客の課題定義・アライアンス・リソース提供支援のセールス/デリバリーを通じて、新規事業・事業開発を伴走支援。
イベントに参加する

※アカウント登録が必要です。

■申し込み締切

  • 2026年06月09日 /
    締切日 2026年06月08日 18時00分
  • 2026年06月17日 /
    締切日 2026年06月16日 18時00分

※申し込み締切日時より前に定員に達した場合は、予告なく申し込み受付を終了いたします。予めご了承ください。

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、1030件以上の支援を27業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2026年4月末時点)